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【2026年最新】年収の中央値はいくら?平均年収との違いと年齢別データ

はじめに:なぜ「中央値」が重要なのか

「日本人の平均年収は約478万円」——このデータを聞いて、「自分は平均以下だ」と感じた方は多いのではないでしょうか。しかし実は、平均年収を下回っている人が全体の約60%を占めています。国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」の給与階級別分布から算出した年収の中央値は約413万円で、平均より65万円低い水準です。

これは統計のトリックではありません。年収データは高所得者に引っ張られるため、平均値は実態よりも高くなりがちです。そこで重要になるのが「中央値」という指標です。

この記事では、厚生労働省や国税庁の公的データをもとに、年収の中央値を年齢別・男女別・学歴別に徹底解説します。あなたの年収が全体のどの位置にあるのか、正確に把握しましょう。

約413万円
年収の中央値(令和6年分・国税庁)
約65万円
平均年収(約478万円)との差
約60%
平均年収に届かない人の割合

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※ 国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」を基にした目安です

平均年収と中央値の違い

統計的な定義の違い

まず、「平均値」と「中央値」の基本的な違いを理解しましょう。

  • 平均値:すべてのデータを合計し、人数で割った値。一部の極端な値に影響を受けやすい。
  • 中央値:データを小さい順に並べたとき、ちょうど真ん中に来る値。極端な値の影響を受けにくい。

たとえば、10人の年収が「300万、300万、350万、350万、400万、400万、450万、500万、600万、3,000万」だった場合を考えてみましょう。

  • 平均値:665万円(3,000万円の人に引っ張られる)
  • 中央値:400万円(5番目と6番目の平均)

この場合、10人中8人が平均値(665万円)を下回っています。中央値(400万円)のほうが、多くの人の「実感」に近い数字だと言えます。

日本の年収分布の特徴

日本の年収分布は「右に裾が長い」形状(右偏り)をしています。つまり、年収300万〜500万円の層に多くの人が集中し、年収1,000万円以上の高所得者は少数です。

この偏りがあるため、少数の高所得者が平均値を引き上げ、平均年収は中央値よりも常に高くなります。

平均年収と中央値の全体比較

国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」(1年を通じて勤務した給与所得者)によると、給与所得者の平均年収は約478万円、一方で給与階級別分布から算出した中央値は約413万円です。その差は約65万円にもなります。「平均年収に届いていない」と悩む必要はありません。むしろ中央値を基準に考えることで、より正確に自分の立ち位置を把握できます。

出典

国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」(2025年9月公表)
厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査」(2025年3月公表)

年齢別の年収中央値

年齢が上がるにつれて、平均と中央値の差は広がる傾向にあります。これは、管理職や高所得の専門職が平均値を押し上げるためです。年齢別の中央値は、厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査」が公表している所定内給与(月額)の中位数・四分位数(一般労働者・産業計)をそのまま掲載し、年収換算は「中位数×12+同年齢の平均年間賞与」で目安を示しています。

年齢層 中央値(月給) 下位25%ライン 上位25%ライン 年収換算の目安 平均年収 平均との差
19歳以下 約19.6万円 約18.2万円 約21.3万円 約251万円 約274万円 約23万円
20〜24歳 約22.9万円 約20.2万円 約25.6万円 約314万円 約347万円 約33万円
25〜29歳 約25.7万円 約22.4万円 約29.4万円 約378万円 約429万円 約51万円
30〜34歳 約28.1万円 約23.6万円 約33.6万円 約420万円 約484万円 約64万円
35〜39歳 約30.2万円 約24.6万円 約37.4万円 約461万円 約536万円 約75万円
40〜44歳 約31.9万円 約25.1万円 約40.8万円 約493万円 約572万円 約79万円
45〜49歳 約33.1万円 約25.7万円 約43.8万円 約515万円 約603万円 約88万円
50〜54歳 約33.7万円 約25.3万円 約45.4万円 約528万円 約615万円 約87万円
55〜59歳 約34.3万円 約25.0万円 約47.2万円 約538万円 約629万円 約91万円
60〜64歳 約26.7万円 約21.3万円 約36.2万円 約399万円 約484万円 約85万円
65〜69歳 約23.2万円 約19.0万円 約30.4万円 約319万円 約388万円 約69万円
70歳以上 約21.2万円 約17.8万円 約27.4万円 約280万円 約345万円 約65万円
全年齢 約28.7万円 約23.0万円 約38.0万円 約440万円 約527万円 約87万円

※中央値・四分位は所定内給与(残業代・賞与を除く月額)。年収換算の目安=中位数×12+同年齢の平均年間賞与。平均年収は同調査の「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与」。いずれもフルタイムの一般労働者が対象で、パートを含む国税庁ベース(中央値約413万円)より高めに出ます。

20代の年収中央値は約346万円(月給の中央値 約24.3万円)、30代は約440万円、40代は約504万円、50代は約533万円が目安です。

年齢が上がるほど差が拡大

20代前半では平均と中央値(年収換算)の差は約33万円ですが、50代後半になると約91万円にまで広がります。これは、管理職や役員として高い報酬を得る一部の層が平均値を大きく引き上げるためです。50代で「自分は平均以下」と感じても、中央値付近であれば標準的な水準と言えます。

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男女別の年収中央値

年収の中央値にも男女差が存在します。平均年収だけでなく、中央値でも男女間の格差は明確に現れています。

区分 平均年収 中央値 差額 平均未満の割合
男性 約587万円 約507万円 約80万円 約62%
女性 約333万円 約297万円 約36万円 約57%
男女計 約478万円 約413万円 約65万円 約60%

出典:国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」第3表(1年を通じて勤務した給与所得者、パート含む)。中央値は給与階級別の人数分布から階級内を線形補間して算出。

男女別・年齢別の月給の中央値(フルタイム)

年齢層男性の中央値(月給)女性の中央値(月給)差
19歳以下約20.0万円約19.0万円約1.0万円
20〜24歳約23.1万円約22.7万円約0.4万円
25〜29歳約26.3万円約25.0万円約1.3万円
30〜34歳約29.4万円約25.8万円約3.6万円
35〜39歳約32.4万円約26.3万円約6.2万円
40〜44歳約35.1万円約26.4万円約8.6万円
45〜49歳約37.2万円約27.1万円約10.1万円
50〜54歳約38.7万円約26.4万円約12.2万円
55〜59歳約39.6万円約26.1万円約13.5万円
60〜64歳約28.9万円約22.9万円約6.0万円
65〜69歳約24.6万円約20.6万円約4.0万円
70歳以上約22.1万円約19.7万円約2.4万円

出典:厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査」第3表(所定内給与額の中位数・一般労働者)。20代までは男女差が小さく、30代以降に差が開くのが特徴です。

注目すべきは、女性の場合は平均値と中央値の差が小さい(約10万円)のに対し、男性は約87万円の差がある点です。これは、男性のほうが年収分布の幅が広く、超高所得者が平均を引き上げていることを意味します。

男女間の年収格差の要因

男女間の年収格差には、以下のような複合的な要因があります。

  • 雇用形態の違い:女性はパートタイム・非正規雇用の割合が高い
  • 管理職比率の差:管理職に占める女性の割合は依然として低い
  • 業種の偏り:女性が多い医療・福祉・サービス業は相対的に賃金が低い傾向
  • キャリアの中断:出産・育児によるキャリアブランクの影響
  • 労働時間の差:残業時間が男性のほうが多い傾向がある

学歴別の年収中央値

学歴による年収差は、平均値だけでなく中央値にも現れます。厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査」第3表の学歴別の所定内給与(月額)の中位数と四分位数です。

学歴 中央値(月給) 下位25%ライン 上位25%ライン 男性の中央値 女性の中央値 月給×12(賞与除く)
中学卒 約25.9万円 約20.6万円 約32.7万円 約27.6万円 約20.9万円 約311万円
高校卒 約26.3万円 約21.1万円 約33.9万円 約28.9万円 約22.1万円 約315万円
専門学校卒 約28.5万円 約23.4万円 約35.5万円 約30.6万円 約26.6万円 約342万円
高専・短大卒 約27.7万円 約22.8万円 約35.1万円 約32.5万円 約26.3万円 約332万円
大学卒 約32.5万円 約25.9万円 約44.7万円 約35.7万円 約27.9万円 約390万円
大学院卒 約44.9万円 約33.6万円 約59.5万円 約46.5万円 約37.4万円 約538万円

大学卒の月給の中央値は約32.5万円で、高校卒(約26.3万円)との差は月約6.2万円。大学院卒は約44.9万円と突出しており、上位25%ラインは月59.5万円に達します。学歴が上がるほど分布の幅(下位25%と上位25%の差)も広がり、同じ学歴でも業種・職種による差が大きくなります。

ただし、学歴はあくまで統計上の傾向であり、個人のスキルや経験、業界選びによって年収は大きく変わります。高校卒でも専門スキルを活かして高収入を得ている方は多くいます。

出典

厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査」第3表「年齢階級、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値」(産業計・企業規模計・一般労働者)の中位数・第1四分位数・第3四分位数。

あなたの年収は上位何%?

自分の年収が全体のどのあたりに位置するのか、年収分布のデータで確認してみましょう。国税庁の調査に基づく給与所得者の年収分布は以下の通りです。

年収帯 割合 累積(上位から)
300万円未満 約31.9% --
300万〜400万円 約16.1% 上位約68.1%
400万〜500万円 約15.3% 上位約52.0%
500万〜600万円 約11.8% 上位約36.7%
600万〜700万円 約7.6% 上位約24.9%
700万〜800万円 約5.3% 上位約17.3%
800万〜1,000万円 約5.8% 上位約12.0%
1,000万〜1,500万円 約4.5% 上位約6.2%
1,500万円超 約1.7% 上位約1.7%

年収帯の読み方

年収400万〜500万円の方は全体の上位約47%に位置します。つまり、年収400万円を超えていれば、給与所得者の上位半数に入っている計算です。年収600万円なら上位約23%、年収800万円なら上位約12%、年収1,000万円以上は上位約6.6%のみです。

出典

国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」第3表(1年を通じて勤務した給与所得者)の給与階級別分布より
※パートタイムを含む給与所得者全体の分布です

中央値を超えるために

現在の年収が中央値を下回っている場合でも、適切な行動を取ることで年収アップは十分に可能です。以下に、具体的なアプローチをご紹介します。

1. 自分の市場価値を正確に把握する

まずは客観的に自分のスキル・経験がどの程度評価されるのかを知ることが重要です。同業種・同職種の年収相場と比較し、自分のポジションを理解しましょう。

2. 年収水準の高い業界・職種を検討する

同じスキルセットでも、業界や職種によって年収水準は大きく異なります。IT・金融・コンサルティングなどは相対的に年収が高い傾向にあります。

3. スキルアップと資格取得

市場価値を高めるための自己投資も有効です。特にIT関連のスキル(プログラミング、データ分析、クラウド技術など)は多くの業界で需要が高く、年収アップにつながりやすい分野です。

4. 転職による年収アップ

同じ会社で昇給を待つよりも、転職によって年収が大幅に上がるケースは少なくありません。厚生労働省の調査では、転職者の約38%が転職後に年収増加を実現しています。

5. 適切な給与交渉を行う

転職時や昇給面談の際に、データに基づいた適切な給与交渉を行うことも重要です。自分の市場価値を客観的なデータで示すことで、交渉力が高まります。

年収アップの第一歩

年収を上げるためにまず必要なのは、「自分の現在地を正確に知ること」です。中央値のデータと照らし合わせ、自分の年齢・スキル・経験に対して適正な報酬を得ているかどうかを確認しましょう。もし市場価値と比べて年収が低いなら、それは転職によって年収アップできる可能性が高いということです。

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まとめ

この記事のポイントを整理します。

  • 平均年収(約478万円)と中央値(約413万円)には約65万円の差がある(令和6年分・国税庁)
  • 年収データは右偏りのため、平均年収を下回る人が全体の約60%を占める
  • 年齢が上がるほど平均と中央値の差は拡大し、50代後半では約91万円の差がある(フルタイム・年収換算)
  • 男女別では男性の中央値が約507万円、女性が約297万円
  • 年収413万円以上あれば、給与所得者の上位半分に入る
  • 転職やスキルアップにより、中央値を超えることは十分に可能

「平均年収」だけを見て一喜一憂するのではなく、「中央値」を基準にすることで、より実態に即した自己評価ができます。大切なのは、データを正しく読み解き、自分のキャリアプランに活かすことです。

まずは自分の適正年収を客観的に把握し、今後のキャリア戦略を考えてみてはいかがでしょうか。

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