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年収別 手取り早見ジェネレーター|200万〜2000万円を瞬時に計算

年収を入れるだけで月手取り・年間手取り・税金・社会保険料が即座にわかります。

監修・編集 ファイナンシャルプランナー 監修
手取り・税金カテゴリ専門 / 最終確認 2026-04-30

あなたの年収の手取りを今すぐ計算

下のフォームに額面年収(万円)を入力すると、手取り月収・年間手取り・差し引かれる税金・社会保険料がリアルタイムで表示されます。

月手取り
32.3万円
年間手取り
387万円
手取り率
77%
所得税
14万円
住民税
25万円
社会保険料
72万円

計算前提

独身・扶養なし・40歳未満(介護保険なし)・賞与なし・東京協会けんぽ料率を前提とした概算値です。実際の手取りは扶養家族・地域・各種控除によって変動します。

年収レンジ別 詳細解説(人気記事)

各年収レンジの生活レベル・家賃目安・節税戦略を詳しく知りたい方は、以下の専用ページもご覧ください。

年収別 手取り早見表(200万〜2000万円)

独身・扶養なし・40歳未満を前提とした年収別の手取り目安です。あなたの年収の行が黄色でハイライトされます。

額面年収年間手取り月手取り手取り率
200万円約166万円約13.8万円83%
250万円約205万円約17.1万円82%
300万円約243万円約20.3万円81%
350万円約280万円約23.3万円80%
400万円約315万円約26.3万円79%
450万円約350万円約29.2万円78%
500万円約387万円約32.3万円77%
550万円約422万円約35.2万円77%
600万円約457万円約38.1万円76%
650万円約490万円約40.8万円75%
700万円約524万円約43.7万円75%
800万円約589万円約49.1万円74%
900万円約654万円約54.5万円73%
1,000万円約730万円約60.8万円73%
1,200万円約850万円約70.8万円71%
1,500万円約1,020万円約85.0万円68%
2,000万円約1,310万円約109.2万円66%

手取りの計算式(参考)

手取り = 額面年収 - 所得税 - 住民税 - 社会保険料

① 社会保険料(年収の約14〜15%)

  • 健康保険料: 標準報酬月額 × 約4.985%(東京協会けんぽ・労使折半後の本人負担)
  • 厚生年金保険料: 標準報酬月額 × 9.15%(労使折半後の本人負担、上限65万円)
  • 雇用保険料: 月給 × 0.6%
  • 介護保険料: 標準報酬月額 × 0.8%(40〜64歳のみ)

② 所得税(累進5〜45%)

課税所得(額面 - 給与所得控除 - 社会保険料 - 基礎控除48万 - その他控除)に税率を適用。復興特別所得税2.1%が加算されます。

③ 住民税(一律10% + 均等割5,000円)

前年所得を基に翌年6月から課税されます。所得税より控除額がやや小さい(基礎控除43万円)ため、計算結果が少し増えます。

手取りを増やすには?

iDeCo(月2万円で年4.8万円節税)、ふるさと納税(年6万円で実質2,000円負担)、住宅ローン控除、医療費控除、NISA運用益非課税などを組み合わせると、年10〜20万円の手取り改善が見込めます。詳しくは年収にかかる税金の完全ガイドをご覧ください。

よくある質問(FAQ)

Q. 手取り率は何で決まりますか?

A. 主に額面年収・扶養家族の有無・年齢(介護保険)・各種控除の有無で決まります。年収が上がるほど所得税の累進課税により手取り率が下がる傾向にあります。

Q. ボーナスがある場合の手取りはどう変わりますか?

A. ボーナスは住民税の対象外なので、同じ年収でも賞与込みの方が年間手取りが約1〜2万円高くなります。ただし社会保険料はボーナスにもかかるため、効果は限定的です。

Q. 確定申告で手取りは増やせますか?

A. はい。住宅ローン控除(初年度)、医療費控除(年10万円超)、ふるさと納税のワンストップ特例外、副業など、年末調整で処理できない控除は確定申告で適用すると還付が受けられます。

Q. 標準報酬月額とは何ですか?

A. 健康保険・厚生年金の保険料を計算する基準となる月額給与の区分です。実際の月給を50段階前後の等級に当てはめ、その等級の標準額で計算します。

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